今さら聞けない【iDeCo】の基本の話/iDeCoの始め方

お金の専門FP石井修一です！
TwitterだったりYouTubeだったりいろんなSNSで資産形成について発信されてます

とはいえ、やはり一般的にはまだまだ未知の世界というか、「iDeCo？」「iDeCoという言葉は聞いたことある」くらいのレベルです。

将来不安がある中、何をしたらいいか分からない初心者向けに記事を書きました。

下記に該当する人はぜひ最後まで読んでいただき、参考にしてください

iDeCoとは？

iDeCoとは個人型確定拠出年金と呼ばれる、個人で運用する年金制度のことです。

iDeCoでは毎月定額の金額を積み立て、定期預金や投資信託などの運用商品を利用することができます。

最終的には、積み立てたり運用したりしたお金を60歳以降の年金または一時金として引き出すことができます。

※iDeCoの制度についてより詳しく知りたい方はコチラをご覧ください。

iDeCoを利用するメリット

iDeCoを利用するメリットは、積み立て時・運用時・受け取り時にそれぞれあります。

この3つについて詳しく説明していきます。

積み立て時

iDeCoを利用する積み立て時のメリットは、毎月の積立金額が全額所得控除の対象になることです。所得控除とは、一定の条件を満たす支出があった際にその金額を所得から差し引いて計算される仕組みのことです。

例えば、扶養家族がいる場合、生活にかかる出費額が増えるため、所得控除の対象となり所得の金額が安く計算されます。もらっている金額が同じでも、所得控除がある場合とない場合では、最終的な所得税の支払い額が大きく異なるのです。

iDeCoを利用すると、毎月の積立金額が所得控除の対象になります。所得税は年収によって異なりますが、例として年収500万円の人を対象に解説します。年収500万円の方の税率は20%なので、毎月1万円をiDeCoに積み立てたとすると、2000円分所得税を節約できていることになります。

これが1年分だと24000円となるのです。積み立て期間中はずっと控除の対象となるため、大きな節税（税金の支払い額を節約すること）につながります。

運用時

iDeCoを利用すると、定期預金や投資信託などで運用できることは前述しましたが、通常このような投資商品を利用すると、約20％の税金が課せられます。しかし、iDeCoを通してこのようなサービスを利用すると、非課税となるのです。つまり、運用して得た利益額を受け取り時に全額受け取ることができます。

運用期間が長ければ長いほど、利益が大きくなる傾向にあるため（複利の効果）、最終的にはiDeCoを通すだけで大きな差が生まれるのです。

【複利の効果については下記動画もご参照ください】
↓↓↓

受け取り時

iDeCoを利用して積み立てた金額や運用益は原則60歳以降に受け取ることができます。受け取り時のメリットは「一定額が非課税になる」ことです。

積み立て年数や受け取り方法によって多少の誤差はあるものの、おおよそ80％以上が税金の控除対象となり、公的年金の控除範囲に収まっていれば大きな節税効果が得られます。

iDeCoを始める際の注意点

節税効果など、多くのメリットがあるiDeCoのサービスですが、その反面注意点もあります。積み立てを検討している方はあらかじめ注意点を理解しておきましょう。

運用状況によっては積み立て資産が減額する

元本と利息の支払いが約束されている定期預金のサービスもありますが、運用して金額を増やすとなれば、投資信託が必要になります。投資信託とは、投資の専門家に資産を預けて、代わりに投資運用を行ってもらうものです。投資ですから当然失敗することもあり、専門家であっても資産が減ってしまう可能性があります。

投資信託における運用資金は皆さんが積み立てたお金になりますから、この方法をとる際はリスクを理解しておかなければなりません。

基本的には60歳まで積み立てた金額を受け取れない

iDeCoは老後に資金の心配をしなくてもいいよう、国が後押ししているサービスです。そのため節税などが行えるシステムになっており、銀行の預金口座ではないので、いつでも引き出せるという事はありません。

もしかしたらこれがiDeCoの最大デメリットと言えるかもしれません。支払いが困難な場合に止めることは可能ですが、引き出すことができないので、家計管理のバランスを考えて判断する必要があります。

反面、貯金が苦手な人にとっては強制的に貯蓄ができるのでメリットにもなり得ることもあります。

各種手数料が必要になる

iDeCoには窓口の金融機関のみならず、国民年金基金連合会なども関わっているので、加入費用・講座管理費用・事務手数料などが必要となります。また、投資信託を利用した場合には報酬金額がかかります。一般的な手数料は毎月数百円程度であるケースがほとんどですが、その存在は理解しておいた方が良いでしょう。

iDeCoはどこで始められるのか？

iDeCoを利用するには、各金融機関での手続きが必要となります。申し込みではiDeCoの利用状況の確認や、居宅情報、利用するサービス情報等を選択することから始まります。

最近では金融機関窓口へ行く必要が無く、資料請求とインターネットのみで完結させる事ができる所もあります。iDeCoでは金融機関の変更を行うこともでき、各金融機関が独自のアピールを行っているので、比較してみるのも良いでしょう。

主には銀行や証券会社、保険会社が窓口になってますが、コストの面からネット系証券会社も人気となってます。

SBI証券iDeCoの詳細はコチラから確認できます

まとめ

今回は個人で老後に備えることができるサービスのiDeCoをご紹介しました。

金融庁が発表した「老後2000万円」問題ですが、誰しもが2000万円を用意しておけるとは限りませんし、年金で受けとれるとも限りません。iDeCoは月5000円から積み立てを始めることができますので、少しでも余裕のある方は開始を検討してみるのも良いでしょう。

また、iDeCoにおける節税効果は見逃せません。ただでさえ税金の支払い額が減るのですから、元本が保証されている定額預金サービスであっても利用する価値があるのです。

また、老後2000万円問題もあくまでも今年金を貰ってる方達が対象です。もっと若い世代はより多くの老後資金準備が必要になると予想されています。

iDeCo以外の資産形成商品を組み合わせて豊かな生活を実現できるようサポートさせていただきます。

最後になりますが、僕のおすすめ書籍を紹介しますね。
まずはこれで勉強するのもひとつです。

ひとりで不安な場合はお気軽にお問い合わせください。